光回線は工事不要で使える?工事が不要なケースや要否を確認する方法を紹介


更新日:2023/11/17

光回線

光回線は工事不要で使える?工事が不要なケースや要否を確認する方法を紹介

光回線は工事不要で使える?工事が不要なケースや要否を確認する方法を紹介

光回線を利用するには、基本的に開通工事が必要です。しかし、場合によっては大掛かりな工事を行わなくとも光回線を利用できるケースがあることをご存知でしょうか。

本記事では、工事不要で光回線を利用できるケースや、工事が必要かどうかを確認する方法をご紹介します。また、光回線の工事ができないケースや導入時の確認ポイントも紹介しているので、あわせてチェックしておきましょう。

  1. 基本的に光回線の導入には開通工事が必要
  2. 光回線の工事が不要になる2つのケース
    1. 戸建ての場合
    2. マンションの場合
  3. 光回線の工事が必要になる4つのケース
    1. 戸建ての場合
      1. 1. 回線を初めて開通させる場合
      2. 2. 今まで利用したことのない光回線を契約する場合
    2. マンションの場合
      1. 1.宅内工事が必要な配線方式の場合
      2. 2. 光回線がマンションの共用部までしか引き込まれていない場合
  4. 光回線の工事が必要かどうかを確認する2つの方法
    1. オーナーや管理会社に確認する
    2. 契約する回線事業者に問い合わせる
  5. 光回線の工事ができないケースもある
    1. 戸建ての場合
      1. 提供エリア外の場合
      2. 電柱が遠くケーブルが届かない場合
      3. オーナーや管理会社の許可が得られない場合
      4. ケーブルが土地をまたぐため国や第三者から許可が下りない場合
    2. マンションの場合
      1. マンション共有部の通信装置に空きがない場合
      2. 利用したい回線事業者が導入されていない場合
  6. 光回線を導入する際に確認すべき4つのポイント
    1. 契約前に開通工事の要否を確認する
    2. 工事費用を把握しておく
      1. 開通工事の費用を確認
      2. 工事費用が実質無料になるキャンペーンがあるか確認
    3. オーナーや管理会社の許可を得る
    4. 申し込みから工事完了までにかかる期間を確認しておく
      1. 開通工事にかかる期間
      2. 光回線の工事が完了するまでにインターネットを使う方法

基本的に光回線の導入には開通工事が必要

基本的に光回線の導入には開通工事が必要

光回線を利用するには、基本的に導入の際に開通工事を行う必要があります。なぜなら、光回線は近くの電柱から光ファイバーケーブルを屋内に引き込んだり、部屋に光コンセントを設置したりしなければ利用できないからです。

また、光回線の開通工事を申し込んでから実際に開通するまで、一般的に1~2カ月程度かかります。申し込み日に光回線の利用を開始できるわけではないので、早めの申し込みがおすすめです。

光回線の工事が不要になる2つのケース

光回線の工事が不要になる2つのケース

光回線の導入には基本的に開通工事が必要だと述べましたが、実は工事が不要になるケースもあります。以下のケースに当てはまる場合は、光回線を工事不要で利用できる可能性があるので確認してみましょう。

ただし、ここで紹介する内容は「新築の戸建てで光回線を利用される方」には当てはまりません。賃貸や中古物件、もしくはマンションにお住まいの方は、以下の内容を参考にしてみてください。

戸建ての場合

前の入居者が光回線を撤去せず、光ファイバーケーブルをそのまま残しており、かつ前の入居者が利用していたものと同じ回線事業者と契約する場合は、工事不要で光回線を利用できる可能性があります。

工事不要となるかどうか確認する最も簡単な方法は、部屋の中で光コンセントを見つけることです。ただし、光コンセントが残っていても光ファイバーケーブルが撤去されている場合もありますので、ご注意ください。

マンションの場合

マンションで導入されている光回線には、「VDSL方式」「イーサーネット方式」「光配線方式」の3つの配線方式があります。

配線方式により、光回線の工事が必要かどうかが変わります。

マンションの場合

マンション共有部にある通信装置と各部屋をLANケーブルでつなぐイーサーネット方式は、光回線の工事が不要です。

例えば関西圏で光回線を提供するeo光ネットの場合、イーサーネット方式であれば情報コンセントがすでに室内に設置されているため、宅内工事不要で光回線を利用することができます。

一方、各部屋まで通じている電話線を流用するVDSL方式と、マンション共用部の通信装置から各部屋までを光ファイバーケーブルでつなぐ光配線方式は、光回線の工事が必要です。

新しく建てられるマンションでは、光配線方式が採用される例が増えています。光配線方式は安定性と速度に優れており、多くの人が同時に接続する可能性があるマンションに適しています。

1Gbpsの光回線が来ていれば、理論上は安定して1Gbpsの速度での接続が可能です。インターネットに接続する速度を重視する人には、光配線方式が施されているマンションがおすすめです。

お住まいのマンションの配線方式については、マンションの管理会社などに確認するか、光回線事業者の公式ページで確認しましょう。

eo光ネットについては、以下ページの「導入済みマンション検索」からご確認いただけます。

光回線の工事が必要になる4つのケース

光回線の工事が必要になる4つのケース

次は、光回線の導入にあたって開通工事が必要になるケースをご紹介します。

以下に当てはまる場合は開通工事が必要になるので、早めに宅内調査や工事日の予約をしておきましょう。

戸建ての場合

1. 回線を初めて開通させる場合

お住まいの物件に初めて光回線を開通させる場合は、開通工事が必要です。

新築戸建てであれば必ず開通工事を行わなければなりません。

2. 今まで利用したことのない光回線を契約する場合

これまでに利用したことがない回線事業者の光回線を利用する場合は、導入時に開通工事が必要です。

一口に光回線といっても、光回線を提供する回線事業者は複数あります。また、光回線にはいくつか種類があり、契約手続きの方法や提供エリアに違いがあります。

光回線の種類については、こちらの記事をご確認ください。

マンションの場合

1.宅内工事が必要な配線方式の場合

光回線がすでに導入されているマンションの場合、配線方式によっては宅内工事が必要になります。例えば関西圏で光回線を提供するeo光ネットであれば「VDSL方式」「光回線方式」で提供されている場合、宅内で回線事業者によるモデムやONUの接続作業が必要となります。

2. 光回線がマンションの共用部までしか引き込まれていない場合

たとえ光回線導入済みのマンションであっても、共有部までしか光ファイバーケーブルやLANケーブルが引き込まれていない場合は、宅内工事のみならず、共用部から部屋まで回線を引き込むための開通工事が必要になります。

この場合、共用部まで引き込まれている回線事業者がいくつかあれば、好きな事業者を選ぶことができるというメリットがありますが、一方で宅内工事のみの場合と比べ、工事費用が追加で発生する場合もあります。

光回線の工事が必要かどうかを確認する2つの方法

光回線の工事が必要かどうかを確認する2つの方法

ここまで光回線の開通工事が不要なケースと必要なケースを紹介してきましたが、どちらのケースに当てはまるか分からない方もいるでしょう。

そのような方に向けて、光回線の工事が必要かどうかを確認する方法をご紹介します。

オーナーや管理会社に確認する

光回線の開通工事が必要かどうか分からない場合は、物件のオーナーまたは管理会社に連絡して確認するのがベストです。

すでに光回線が導入されている場合は、どの回線事業者と契約しているか確認しておくとよいでしょう。また、光回線が導入されていない場合は導入可能かどうか確認をとり、オーナーまたは管理会社の許可を得たうえで回線事業者と契約するのがおすすめです。

契約する回線事業者に問い合わせる

契約する回線事業者に問い合わせることで、開通工事が必要かどうか確認することも可能です。

関西圏で光回線を提供するeo光なら電話やメールのほかに、チャットや対面での相談にも対応していますので、お気軽にご相談ください。

光回線の工事ができないケースもある

光回線の工事ができないケースもある

光回線を導入したいと考えていても、提供エリアや物件の構造に問題があり、そもそも工事を実施できないケースもあるので注意が必要です。

ここでは戸建ての場合とマンションの場合に分けて、光回線の工事ができない事例をご紹介します。

戸建ての場合

まずは、光回線の工事ができない戸建てについて見てみましょう。戸建てで光回線を導入したいと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。

提供エリア外の場合

回線事業者によっては、限られた地域でのみ光回線を提供している場合があります。お住まいの地域が導入したい光回線の提供エリア外だった場合、その光回線は導入できません。

電柱が遠くケーブルが届かない場合

光回線を利用するには、最寄りの電柱から物件まで光ファイバーケーブルを引き込む必要がありますが、電柱との間に距離がある場合開通工事が難しくなります。場合によっては自宅の敷地内に別途ポールを建てて解決する場合もあります。

また、電柱が地中にある場合も工事が難しくなる場合が多いです。

オーナーや管理会社の許可が得られない場合

戸建ての場合、光回線の開通工事では、物件の壁に穴あけやビス留めが発生する可能性があります。そのため、賃貸物件ではオーナーまたは管理会社の許可を得られず、工事を実施できないケースもあります。

ケーブルが土地をまたぐため国や第三者から許可が下りない場合

光ファイバーケーブルが河川や国道、公園などをまたぐ場合は、国の許可が必要です。許可が下りなければ、光回線の工事は実施できません。

また、近隣の住宅の敷地内や所有地などをケーブルが通る場合には、その土地の所有者の許可が必要になります。

マンションの場合

続いて、光回線の工事ができないマンションについて確認しましょう。戸建ての場合と似ている点もありますが、マンションならではの注意点もあります。

マンション共有部の通信装置に空きがない場合

マンションの共有部にある光ファイバーケーブルやLANケーブルを分配する通信装置がすべて埋まっている場合は、光回線の開通工事を行えません。

利用したい回線事業者が導入されていない場合

光回線導入済みマンションのなかには、特定の回線事業者と契約を交わしているマンションも多くあります。そのため利用したい光回線があったとしても、その回線事業者が導入されていない場合は、マンションと契約を交わしている回線事業者が提供する光回線を利用するしかありません。

光回線を導入する際に確認すべき4つのポイント

光回線を導入する際に確認すべき4つのポイント

ここからは光回線を導入する際に確認しておくべきポイントをご紹介します。スムーズに光回線の利用を開始するために、以下の4つのポイントを押さえておきましょう。

契約前に開通工事の要否を確認する

光回線を契約する前に、開通工事を行う必要があるかどうかを確認しましょう。また、工事日までに宅内調査を行う場合もあるので、宅内調査の要否も確認しておくのがおすすめです。なお、宅内調査日や工事日には立ち会いが必要な場合もあります。その場合、基本的には契約者本人または家族の立ち合いが必要となるので、あらかじめスケジュール調整をしておきましょう。

工事費用を把握しておく

光回線の開通工事には費用がかかります。費用面で確認しておきたい内容と、お得に工事を完了させるコツを解説します。

開通工事の費用を確認

はじめに、契約予定の光回線事業者では、回線の開通工事にどの程度費用がかかるか確認します。

光回線の開通工事に必要な金額は、回線事業者の公式ホームページに掲載されています。

不明な場合は、回線事業者に問い合わせても構いません。

工事費用が実質無料になるキャンペーンがあるか確認

回線工事にかかる費用が実質的に無料となるキャンペーンを行っている回線事業者もあります。工事費用の大幅割引、工事費用相当額のキャッシュバックなど、還元の形態はさまざまです。

光回線の工事費用は、一般的に1万円~4万円必要です。お得なキャンペーンを活用し、節約しましょう。

例えば関西圏で光回線を提供するeo光では、標準工事費(29,700円)が実質無料になるキャンペーンを実施中です。

オーナーや管理会社の許可を得る

賃貸物件にお住まいの場合は、光回線を契約する前にオーナーまたは管理会社の許可を得る必要があります。許可なく工事を始めてしまうと、トラブルになり工事を中断せざるを得ないケースも出てくるので要注意です。

なお、国などから許可を得なければいけない場合は、基本的に回線事業者が許可依頼を行ってくれるため、自分で許可申請をする必要はありません。

申し込みから工事完了までにかかる期間を確認しておく

光回線を申し込んでから工事が完了するまでには、時間がかかります。事前に工事完了までに必要な期間を確認し、必要な手配を済ませておきます。

開通工事にかかる期間

光回線の開通工事が必要な場合は、回線事業者と契約を交わしてから光回線の開通までに通常1~2カ月程度かかります。

さらに、引越しの繁忙期である3月・4月に申し込んだ場合は、2カ月以上の待期期間が発生することもあります。待期期間をできるだけ短くしたい場合は、できる限り余裕をもって申し込むのがおすすめです。

光回線の工事が完了するまでにインターネットを使う方法

光回線の開通工事が完了するまでの1~2カ月間、インターネットに接続できないままでは困るという人も多いのではないでしょうか。

光回線の開通工事が完了するまでの暫定的な手段として、モバイルルーターを借りる方法があります。モバイルルーターとは、小型で持ち運び可能なインターネット接続機器です。

モバイルルーターは自分で借りる方法のほか、光回線の提供事業が行っている無料貸し出しを利用できる場合もあります。

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